本記事は米国株の中でもルーメン・テクノロジーズ(LUMN)に関するものとなっています。(https://www.lumen.com/en-us/about.html)
今回はこのような疑問に答えます。
- ルーメン・テクノロジーズとはどのような企業か？
- ルーメン・テクノロジーズの将来性は？
- 取り扱っている証券会社や財務状況は？
- ルーメン・テクノロジーズの配当金は？
ルーメン・テクノロジーズとは？
ルーメン・テクノロジーズは米国の通信サービスプロバイダです。
米国を中心に主に60カ国以上でサービスを提供しており、16万のオンネットビルと40万ルートマイルの光ファイバーケーブルを持ち、顧客に通信サービスを提供しています。
主に企業や商業顧客向けにはエッジクラウドサービスやコンサル、ソフトウェア開発が含まれるITソリューション、ストリーミングなどコンテンツ配信を行うためのコンテンツ配信ネットワークサービス。
IP及びデータサービスやPRIサービス、フリーダイヤル、長距離、国際サービスなどの音声サービス、ダークファイバーへのアクセスなどを提供しています。
一方で中小顧客、住宅向けには高速及び低速ブロードバンドサービスを提供しています。
ちなみにラテンアメリカにおける事業は売却を行なっています。
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競合企業
ルーメン・テクノロジーズの競合としてはケーブルテレビやインターネットサービスなどを提供しているコムキャストや米国の主要な通信サービスプロバイダであるAT&Tがあります。
また、音声通信やデータ通信サービスなどを提供しているベライゾンや英国の大手通信サービスプロバイダでエッジコンピューティングなども展開しているBTGroupなどがあります。
- コムキャスト
- AT&T
- ベライゾン
- BTGroup
ルーメン・テクノロジーズの将来性
ルーメン・テクノロジーズの将来性としては不透明な部分があると言えるでしょう。
まず、一つ目の理由としては多くのレガシー製品を保有している点が挙げられます。
例えば、ルーメン・テクノロジーズは多くの時代とともに需要が縮小しつつあるレガシー製品事業を抱えており、銅線ベースのブロードバンドや固定電話などの事業を抱えています。
実際に競争や技術の変化によってルーメン・テクノロジーズのローカル音声や長距離音声、ネットワークアクセスやプライベート回線における収益は長期的に減少傾向にあります。
確かに新製品の開発や導入なども行なっていますが、レガシー製品の収益低下を抑えられる程には至っていないのが現状です。
このような需要や競争力が落ち、収益の縮小が続いているレガシー製品事業を多く抱えている点は懸念点だと言えるでしょう。
もう一つの理由としては新しい分野での不透明感が挙げられます。
ルーメン・テクノロジーズはエッジコンピューティングやマルチクラウドなど新しい技術分野に注力し、事業の転換を進めています。
しかし、エッジコンピューティングやマルチクラウドといった新しい技術分野は大手IT企業が参入している分野であり、競争が厳しい部分があります。
実際にエッジコンピューティングなどの分野ではマイクロソフトやGoogle、amazonといった大手IT企業が参入しており、これらの競合はパブリッククラウドなどその他の分野でも連携してソリューションを展開しています。
この点でルーメン・テクノロジーズが新しい技術分野で地盤を固められるかは不確実だと言えるでしょう。
これらの点を鑑みるとルーメン・テクノロジーズの将来性としては不透明な部分があると言えるでしょう。
ルーメン・テクノロジーズの今後に対する期待度
以下はルーメン・テクノロジーズの今後に対する期待度を示したものです。
ちなみに期待度は高い順に5から1となっています。
ご自身が思うルーメン・テクノロジーズの今後に対する期待度を示したものです。
財務状況
以下はルーメン・テクノロジーズの財務状況などを示したものです。
営業利益
上記はルーメン・テクノロジーズの営業利益を示したものです。
営業利益は基本的に企業が本業で得た利益を示したものです。
ルーメン・テクノロジーズの場合、横ばいであることが見て取れます。
EPS
上記はルーメン・テクノロジーズのEPSを示したものです。
EPSは基本的に右肩上がりとなっているかが主な指標とされるものです。
ルーメン・テクノロジーズの場合、右肩上がりとはなっていません。
営業利益率
上記はルーメン・テクノロジーズの営業利益率を示したものです。
営業利益率は基本的に10%〜15%以上が優良な企業の水準とされています。
ルーメン・テクノロジーズの場合、全体として15%以上となっていることが見て取れます。
自己資本比率
上記はルーメン・テクノロジーズの自己資本比率を示したものです。
自己資本比率は基本的に企業の安定性を示したもので30%以上がおおよその目安とされています。
ルーメン・テクノロジーズの場合、30%を下回っていることが見て取れます。
営業活動によるCF
上記はルーメン・テクノロジーズの営業活動によるCFを示したものです。
営業活動によるCFは基本的に企業の手元現金の推移を示したものです。
ルーメン・テクノロジーズの場合、2022年に大きく減少していることが見て取れます。
配当性向
上記はルーメン・テクノロジーズの配当性向を示したものです。
ルーメン・テクノロジーズの場合、2018年以降減少していることが見て取れます。
事業別収益
以下はルーメン・テクノロジーズの事業別収益を示したものです。
| 収益（百万＄） | 2022 | 2021 | 2020 |
| ビジネス | 13039 | 14119 | 14808 |
| マスマーケット | 4439 | 5568 | 5904 |
| 合計 | 17478 | 19687 | 20712 |
配当金
以下はルーメン・テクノロジーズの直近の10年の年間の配当金の推移を示したものです。
| 西暦 | 配当金 |
| 2022 | 0.75$ |
| 2021 | 1$ |
| 2020 | 1$ |
| 2019 | 1$ |
| 2018 | 2.16$ |
| 2017 | 2.16$ |
| 2016 | 2.16$ |
| 2015 | 2.16$ |
| 2014 | 2.16$ |
| 2013 | 2.16$ |
コメント・考察
ルーメン・テクノロジーズに関して収益的にはっきり言って全く良いとは言えないでしょう。
実際に直近では事業別収益の部分をみてもらえば分かると思いますが、ビジネスセグメントとマスマーケットのどちらの事業においても2020年から2022年では下がり続けています。
また、ビジネスセグメントはコンピューティング及びアプリケーションサービスやIP及びデータサービスなどより細かいカテゴリーに分かれていますが、そのすべての製品カテゴリーで2020年から2022年では収益が下がり続けています。
マスマーケットのカテゴリーでもファイバーブロードバンドを除けばすべての製品カテゴリーで収益が減少しています。
確かにラテンアメリカ事業やILEC事業など事業売却や資産売却を進め、事業の合理化や集中化を進め、新しい技術への投資を進めている部分はありますが、新しい技術での収益において減少をカバーできず、収益が全体として下がり続けている状況は芳しくありません。
一方でこの全体的な収益が下がる状況下ではルーメン・テクノロジーズの特徴だった高配当、高利回りの配当方針が修正され、2022年の途中から無配になったというのは仕方のない方針だったと言わざるおえないでしょう。
新しい技術の導入や展開によってレガシー製品による収益性の低下をカバーし、収益が増加傾向に転換しない限り、配当が復活するのは難しいかと思われます。
ルーメン・テクノロジーズはどこで買える？
以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社のなかでルーメン・テクノロジーズの取り扱い有無を示したものです。
| 証券会社 | 取扱有無 |
| SBI | 有 |
| マネックス | 有 |
| 楽天 | 有 |
| DMM | 有 |
| 松井 | 有 |
| PayPay | 無 |
| 野村 | 無 |
| 大和 | 有 |
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