【米国株情報】ハイゾン・モーターズ(HYZN)とは?将来性や配当金など解説

今回は米国株の中でもハイゾン・モーターズ(HYZN)に関するものとなっています。(https://www.hyzonmotors.com)

本記事はこのような疑問に答えます。

  • ハイゾン・モーターズとはどのような企業か?
  • ハイゾン・モーターズの将来性は?
  • 取り扱っている証券会社や財務状況は?
  • ハイゾン・モーターズの配当金は?

ハイゾン・モーターズ(HYZN)とは?

ハイゾン・モーターズは、水素燃料電池技術を開発している企業です。

主にトラックなどの商用車両向けの水素燃料電池技術を開発しており、既存のOEMの車両プラットフォームやサードパーティの組み立て請負業者を活用してハイゾンの水素燃料技術と関連電動化コンポーネントを統合するアセットライトモデルで開発

顧客にカスタマイズされた水素燃料電池自動車を提供しています。

ハイゾン・モーターズの主力技術としては現行の110kw燃料電池システムと200kwシングルスタック燃料電池システムを開発しています。

出典:Hyzon Motors,Inc Annual Report

ちなみに上記は200kwシングルスタック燃料電池システムを示したものです。

特に現行の110kw燃料電池システムに対して開発中の200kwシングルスタック燃料電池システムは110kw燃料電池システム二つを搭載した時と比べて重量や大きさが最大30%削減、そしてサービスやメンテナンスでの複雑さの縮小化がメリットとしてあります。

また、水素インフラ供給事業も展開しており、RavenSRなどパートナー企業やサードパーティ企業と協力して事業の主要地域における水素製造施設や供給ステーションなど水素供給システムの構築に重点をおいています。

a

競合企業

ハイゾン・モーターズの競合企業としては燃料電池トラックや電動トラックなどの開発を行っているニコラや燃料電池技術を活用した自動車の開発も行っているトヨタがあります。

また、燃料電池技術を開発しているプラグパワーや水素製造や供給インフラなどの開発を行っているエアー・プロダクツなどが挙げられます。

  • ニコラ
  • トヨタ
  • プラグパワー
  • エアー・プロダクツ

ハイゾン・モーターズの将来性

ハイゾン・モーターズの将来性としては不透明な部分があると言えるでしょう。

まず、一つ目の理由としては現状収益が限られている点が挙げられます。

2020年に設立以降、燃料電池スタックとシステムを組み込んだ試作型及び初期量産型FCEVは限られた数しか生産されておらず、燃料電池や燃料電池システム、FCEVの予測寿命を決定するための必要な耐久性レベルやその他主要製品テストがまだ実施されていません

そのため、2022年の収益は約370万ドルでその主な内訳は250万ドルの62台のFCEV販売と110万ドルの燃料電池システムなどの販売となっています。

よって主要製品テストがまだ実施されておらず、耐久性レベルが不確かな点で収益が限られている現状では先行きの不透明感は否めないでしょう。

2つ目の理由としては水素インフラの課題が挙げられます。

ハイゾン・モーターズが展開する燃料電池を搭載したトラックなどの商用車が普及するためには水素ステーションの普及や水素の供給インフラの多様化、安定化が鍵を握ります。

しかし、現状競合となるEVトラックでは既存の電力インフラを使える一方で燃料電池車の補給に必要となる水素ステーションや水素インフラは一から構築される必要があります。

そのため、インフラへの投資コストも高く、インフラ整備が進んでいない地域も多いため、EV充電ステーションなどと比べると水素ステーションや水素供給インフラは整備が遅れている感が否めないのは懸念要素だと言えるでしょう。

これらの点を鑑みるとハイゾン・モーターズの将来性としては不透明な部分があると言えるでしょう。

ハイゾン・モーターズの今後に対する期待度

以下はハイゾン・モーターズの今後に対する期待度を示したものです。

ちなみに期待度は高い順に5から1となっています。

ご自身が思うハイゾン・モーターズの今後に対する期待度にぜひ投票してみてください。

ハイゾン・モーターズの今後に対する期待度

財務状況

以下はハイゾン・モーターズの財務状況などを示したものです。

営業利益

上記はハイゾン・モーターズの営業利益を示したものです。

営業利益は基本的に企業が本業で得た利益を示したものです。

ハイゾン・モーターズの場合、マイナスが拡大していることが見て取れます。

EPS

上記はハイゾン・モーターズのEPSを示したものです。

EPSは基本的に右肩上がりとなっているかが主な指標とされるものです。

ハイゾン・モーターズの場合、マイナスの値が大きくなっていることが見て取れます。

営業利益率

上記はハイゾン・モーターズの営業利益率を示したものです。

営業利益率は基本的に10%〜15%以上が優良な企業の水準とされるものです。

ハイゾン・モーターズの場合、マイナスの値となっていることが見て取れます。

自己資本比率

上記はハイゾン・モーターズの自己資本比率を示したものです。

自己資本比率は基本的に企業の安定性を示すもので30%以上が目安とされています。

ハイゾン・モーターズの場合、30%を大きく超えていることが見て取れます。

営業活動によるCF

上記はハイゾン・モーターズの営業活動によるCFを示したものです。

営業活動によるCFは企業の手元現金の推移を示しています。

ハイゾン・モーターズの場合、マイナスが拡大していることが見て取れます。

配当金

現時点でハイゾン・モーターズは配当金を出していません。

現状、ハイゾン・モーターズが配当金を出すのはまだ先となりそうです。

コメント・考察

ハイゾン・モーターズの事業の中核は水素燃料自動車本体というよりも水素燃料電池システムの方にあります。

それによりその他の車両部分はライトアセットモデルという委託業者などサードパーティの事業者を活用して水素燃料電池システムを統合しているため、確かに自動車全体を自社で生産するよりも初期コストやリソースの削減ができる部分はあります。

しかし、この事業モデルだとパートナー企業との関係管理が非常に重要にありますが、直近だと受注委託を行うフォックスコンから提携を打ち切られたことから製造を委託していたローズタウン・モーターズが破綻に陥ったという経緯もあります。

そのため、ハイゾン・モーターズもその他車両の製造をサードパーティの業者に頼っている部分があり、委託業者の動向にも注意が必要だと言えるでしょう。

また、水素燃料トラックを展開していた競合のニコラでも水素燃料トラックだけでなくEVトラックも展開する方針に転換するなど水素燃料トラックだけでは厳しい現状も見てとれます。

この点、依然として商用車両用の水素燃料システムを主に展開しているハイゾン・モーターズも同じように市場として厳しくならないかは気になるところです。

取り扱っている証券会社

以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社の中でハイゾン・モーターズの取扱有無を示したものです。

証券会社取扱有無
楽天
SBI
マネックス
DMM
松井
PayPay
野村
大和

---

コメント

タイトルとURLをコピーしました