本記事は米国株の中でもマクドナルド(MCD)に関する記事となっています。(https://www.mcdonalds.com/us/en-us.html)
本記事ではこのような疑問に答えます
- マクドナルドとはどのような企業か？
- マクドナルドの配当金や財務状況は？
- 競合企業や事業別収益は？
- マクドナルドを扱っている証券会社は？
マクドナルドとは
マクドナルドは、ポテトやハンバーガーなどを提供しているファストフードチェーン店を展開している企業です。
一部地域限定のメニューもあるものの、基本的には同じメニューを提供。
2021年12月時点で119カ国、40031店舗を展開しており、93%はフランチャイズとなっています。
残りは、マクドナルドによる直営店となっています。
下記は地域別の収益の割合を示したもので、多少の増減はあるものの、40％前後はアメリカでの収益となっています。
出典：McDonald’s 2021 Annual Report
ちなみにフランチャイズ契約は基本的にフランチャイズの本部がノウハウなどを第三者のオーナー、フランチャイジーに提供し、フランチャイジーはその分ロイヤリティを払うという形となっています。
基本的にマクドナルドでのフランチャイズ契約は、マクドナルドが土地や建物を用意し、オーナーが内装費などを出す形でロイヤリティに加え、貸出した土地や建物の賃料もマクドナルドの大きな収益源となっています。
この土地や建物の賃料は、2021年時点においてフランチャイズ店での売上の64%を占めており、基本的にフランチャイズでの売上のメインとなるロイヤリティよりも多くマクドナルドの特徴的な部分となります。
また、マクドナルドは2021年時点で土地の55%、建物の85%を所有しています。
一方で、日本や中国などの一部地域では、日本マクドナルドのようにその地域のフランチャイズ店舗の運営や管理、資本提供を任せられた開発ライセンスの契約なども行っています。
直近では、デリバリーサービスにも力を手に入れており、デリバリーサービスに対応している店舗は33000店舗、80%以上の店舗まで拡大しています。
フードデリバリーサービスではウーバーのUber eatsとドアダッシュが主要な提携企業となっていますが、マクドナルド自身のフードデリバリーサービスであるマックデリバリーも展開しています。
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競合企業
マクドナルドの競合企業としては、バーガーキングやフライドチキンなどを扱うポパイズ・ルイジアナ・キッチンなどファストフードチェーン店を展開するレストラン・ブランズ・インターナショナルが挙げられます。
また、フライドチキンで有名なKFCやタコベルなどのフランチャイズ展開を行うヤム・ブランズ。
加えて、コーヒーチェーン店を展開するスターバックスなどが挙げられます。
- レストラン・ブランズ・インターナショナル
- ヤム・ブランズ
- スターバックス
マクドナルドの将来性
出典：株式会社グローバルインフォメーション
最近は、健康意識の高まりなどからファストフードなどは敬遠されがちというような印象もありますが、世界的なファストフードの市場は、上記の画像からも分かるように2027年までには3080億ドル規模にまで拡大する見通しです。
マクドナルドはファストフード市場において、世界で最大の店舗数を誇っており、このファストフードの市場の世界的な市場の拡大の恩恵を受ける可能性は高いかと思われます。
また、確かに大きく個々のフランチャイズ店舗の売上が減り、店舗自体が潰れたりした場合はフランチャイズのロイヤリティや不動産の賃料が途絶え、減収となります。
しかし、潰れてしまうほどの売り上げの減少でなければ、個々のフランチャイズ店舗の多少の売上の増減は本社自体にとってはそれほど問題ではありません。
マクドナルドの本社自体はフランチャイズという形態でロイヤリティと賃貸料というある種サブスクに近い形がメインで収益を得ているため、不安定な飲食の商品の売り上げにはあまり左右されない点は利点と言えそうです。
加えて、ブランドの調査を行なっているBrand Financeなどでもマクドナルドのブランドは飲食チェーン店で高い評価を受けており、ブランド価値も高いため、将来性はあるといえるのではないでしょうか。
財務状況
以下はマクドナルドの財務状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はマクドナルドの営業利益を示したものとなっています。
営業利益は主に企業が本業で得た利益を示すものです。
マクドナルドの場合、2020年は一旦落ち込みましたが、全体としては、右肩上がりとなっています。
EPS
上記はマクドナルドのEPSを示したものです。
EPSは一般的に右肩上がりとなっているかが主な指標となります。
マクドナルドの場合、全体としては増加傾向にありますが、2020年は落ち込んでいたり、2018年や2019年、2014年や2015年はやや鈍化している部分が見られます。
営業利益率
上記はマクドナルドの営業利益率を示したものです。
営業利益率は一般的に10%〜15％以上が優良とされる水準です。
マクドナルドの場合、2020年を除いて基本的に40%を超えており、非常に高い水準かと思われます。
自己資本比率
上記はマクドナルドの自己資本比率を示したものとなっています。
自己資本比率は一般的に企業の安定性を示すもので30%以上が目安とされています。
マクドナルドの場合、縮小はしていますが、マイナスであり、やや安定性に不安が残ります。
営業活動によるCF
上記はマクドナルドの営業活動によるCFを示したものです。
営業活動によるCFは一般的に企業の手元現金の推移を示すものです。
マクドナルドの場合、2020年は一旦減少しましたが、全体として上昇傾向にあります。
配当性向
上記はマクドナルドの配当性向を示したものです。
マクドナルドの場合、2020年は一時的に上昇しましたが、基本的には50%〜60％前後で推移しています。
事業別収益
| 収益（百万$） | 2021 | 2020 | 2019 |
| フランチャイズ | 10750 | 8519 | 9455 |
| 直営 | 1740 | 1158 | 1660 |
上記はマクドナルドの事業別の収益を示したものとなっています。
やはりフランチャイズの方が収益は圧倒的に高く、おおよそ直営店舗の6倍から7倍の収益となっています。
配当金推移
以下はマクドナルドの直近10年の年間配当の推移を示したものです。
| 西暦 | 配当金 |
| 2021 | 5.25$ |
| 2020 | 5.04$ |
| 2019 | 4.73$ |
| 2018 | 4.19$ |
| 2017 | 3.83$ |
| 2016 | 3.61$ |
| 2015 | 3.44$ |
| 2014 | 3.28$ |
| 2013 | 3.12$ |
| 2012 | 2.87$ |
取り扱っている証券会社
以下は米国株を取り扱っている日本の主な証券会社の中でマクドナルドの取り扱いの有無を示したものとなっています。
| 証券会社 | 楽天 | sbi | マネックス | 松井 | DMM | PayPay | 大和 | 野村 |
| 取り扱い有無 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 |
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