今回は米国株なかでもヤム・ブランズ(YUM)に関する記事となっています。
本記事はこのような疑問に答えます
- ヤム・ブランズとは？
- 事業別の収益は？
- ヤム・ブランズはどのような事業を行なっているのか？
- ヤム・ブランズの将来性は？
ヤム・ブランズとは
ヤム・ブランズとは、157の国と地域で主に飲食チェーン店を運営する企業です。
ヤム・ブランズが有する主なブランドとしては、KFCやタコベル、ピザハット、2020年3月に買収したHabit Burger Grillの4つを展開しています。
KFCはフライドチキン、タコベルはタコスが代表的な商品です。
また、ピザハットは宅配ピザ、Habit Burger Grillは日本には店舗が無いですがアメリカや中国などでポテトやハンバーガーなどのファストフードを提供しています。
2021年においてKFCやタコベル、Habit Burger Grill、ピザハット4つのヤム・ブランズのブランドの店舗の合計が世界で一番多いのがアメリカで17785店舗、2番目が中国で10802店舗となっています。
ちなみに3番目が日本で1645店舗となっていて、アメリカ、中国が多くの店舗を示していることが分かります。
また、98％にも及ぶ店舗が直営ではなく、フランチャイズによって運営されています。
出典：「フランチャイズ事業を始めるにあたって」（中小企業庁）
上記の図は基本的なフランチャイズの形態を示したものです。
ヤムブランズは上記の図でいうと、経営ノウハウや商標、商号などを提供し、加盟金やロイヤルティなどをもらう本部事業者側にあたります。
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競合企業
ヤム・ブランズの競合企業としては、Habit Burger GrillやKFCでは同じくファストフードを展開するマクドナルドやバーガーキングなどを有するレストランブランズインターナショナルなどが挙げられます。
KFCに関しては、ハンバーガーやポテトというよりもどちらかと言うとチキンがメインであるため、マクドナルドやバーガーキングとのある程度の差別化を図ることができます。
対して、Habit Burger Grillはマクドナルドやバーガーキングなどと同じく、ハンバーガーやポテトがメインであるため、この2社との競合がより鮮明になると予想されます。
また、タコベルではチポトレメキシカングリル、ピザハットではドミノピザなどが挙げられます。
- マクドナルド
- レストランブランズインターナショナル
- チポトレメキシカングリル
- ドミノピザ
ヤム・ブランズの将来性
ヤム・ブランズの関わるファストフードの世界市場規模は、2027年までに9000億ドル規模にまで拡大すると予想されています。
とはいえ、ヤム・ブランズの展開する市場にはマクドナルドなど協力な競合他社が存在していて、市場の取り合いとなることが予想されます。
一方でヤム・ブランズは98％にも及ぶ店舗をフランチャイズで運営していますが、この形態は店を出したい者とフランチャイジー契約を結び、毎月の継続料金、売上のおおよそ4〜6％を支払ってもらうという形で運営しています。
この形態はコロナ禍においては直営で行っていた企業と比べると影響が少なかったという利点があります。
そのため、今後もロックダウンのような事態などが起こった場合は商品の売り上げが主な収入となっている直営店よりはヤム・ブランズのとっているフランチャイズ形態は有利な点があるのではないかと思われます。
財務状況
以下はヤム・ブランズの財務状況や収益状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はヤム・ブランズの営業利益を示したものになります。
2020年はコロナ禍によるものか大きく下落していますが、翌年の2021年には2019年の営業利益を越して、再び増加傾向に持ち直しています。
EPS
上記はヤム・ブランズのEPS（一株あたりの利益）を示したのになります。
EPSは、企業の収益力を示したもので右肩あがりとなっているかが一般的に注目される点です。
ヤム・ブランズでは2017年にやや落ち込む地点などありましたが全体としては、右肩上がりで推移しています。
営業利益率
上記はヤム・ブランズの営業利益率を示したものとなっています。
ヤム・ブランズの営業利益率は全体として30%前後で推移していますが10％〜15％以上が優良とされる水準の中でかなり高い水準を維持していることがわかります。
自己資本比率
上記はヤム・ブランズの自己資本比率を示したものです。
全体を通してヤム・ブランズの自己資本比率はマイナスを推移していますがこれは返さなければならない資本の方が多い状態で基本的に債務超過と言われる状態です。
マイナスも全体を通して１００％を超えていて、懸念すべき点ではないかと思われます。
営業によるCF
上記はヤム・ブランズの営業によるCFを示したグラフになります。
営業によるCFはその企業に流入する現金の推移を示していますが、2020年にやや減少、その後2021年には大幅に拡大していることが見て取れます。
配当性向
上記は配当性向を示したものでヤム・ブランズが企業の利益のうちどれくらいを配当として還元しているのかを示したものとなります。
2017年に配当性向が下がっていますが理由としては2017年に減配をおこなっていることが原因だと思われます。
2020年はコロナ禍もあって利益に対する配当の割合が多くなり、配当性向が上がりましたが、2021年には減配せずに配当性向を下げられていることが見受けられます。
事業別収益
| 売上高 （百万＄） | 2021 | 2020 | 2019 |
| 会社の売上 | 2106 | 1810 | 1546 |
| フランチャイズと不動産収入 | 2900 | 2510 | 2660 |
| 広告及びその他フランチャイズの貢献 | 1578 | 1332 | 1391 |
| 総収入 | 6584 | 5652 | 5597 |
上記はヤム・ブランズの事業別の売上高を示したものとなっています。
2020年はコロナ禍におけるフランチャイズ店の売上低下の影響からかフランチャイズと不動産収入の低下が見られます。
しかし、2020年全体としての収入はコロナ禍で影響を受けたとはいえ2019年の総収入を超えられています。
配当金推移
下記はヤム・ブランズの10年間の配当金の推移を示したものとなっています。
2012年から2017年の間までは順調に増配していたものの、2017年には再び2012年の水準まで下落、再び2017年から2021年までの間再び増配を続けています。
| 西暦 | 配当金 |
| 2021 | 2＄ |
| 2020 | 1.88＄ |
| 2019 | 1.68＄ |
| 2018 | 1.44＄ |
| 2017 | 1.2＄ |
| 2016 | 1.89＄ |
| 2015 | 1.69＄ |
| 2014 | 1.52$ |
| 2013 | 1.375$ |
| 2012 | 1.19$ |
コメント・考察
ヤム・ブランズは、近年デジタル化にも積極的でデジタルにおける売上を2020年と比較して2021年には25%増の220億$まで拡大させています。
また、2021年にはデジタル化に関わる企業の大きく3つを買収しています。
その3つの企業としては広告の最適化に関わるKvantum、チャット返信に関わるTictuk、ドローンデリバリーに関わるDragon tailとなっています。
現在のネットやスマホの普及でデジタル化への対応は企業にとって急務であり、ヤム・ブランズの今回のデジタル化に関わる企業の買収は一定の評価ができる対応なのではないかと思われます。
特に広告の最適化は無駄なコストの削減につながりますし、ドローンデリバーリーは配送の効率化、人件費の削減などにつながるのではないでしょうか。
また、健康意識や環境に対する配慮の高まりなどへの対応からか植物ベースの製品開発を進めるためにビヨンドミートとのパートナーシップを結んでおり、新規客層への獲得にもつながるのではないかと思われます。
一方で財務状況においては、自己資本比率が著しく低く、マイナスになっている点はやや気になる点です。
取り扱っている取引所
下記は、ヤム・ブランズの取り扱いの有無を示した一覧となっています。
| 証券会社名 | 楽天 | sbi | マネックス | DMM | 松井 | paypay | 野村 | 大和 |
| 取り扱いの有無 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 |
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