本記事はコカコーラ(KO)に関する記事となっています。(https://www.coca-colacompany.com)
本記事はこのような疑問に答えます
- コカコーラはどのような事業を行っているのか?
- コカコーラの将来性は?
- 財務状況や取り扱っている証券会社は?
- コカコーラの配当金は?
コカコーラとは?
コカコーラは、世界の200の国と地域で飲料製品を扱っている企業です。
主な飲料カテゴリーとしては炭酸飲料系のジュースや紅茶、スポーツ飲料、コーヒー飲料などがあります。
主なブランドとしてはコカ・コーラやスプライト、ファンタやコーヒーブランドのジョージア、コスタコーヒー、ミニッツメイド、アクエリアス、いろはすなどを展開しています。
特にコーヒーの分野ではコスタが収益の大半を占めています。
世界で毎日消費される飲料のおおよそ630億回分のうち、21億回分がコカコーラに関連するブランドとなっています。
出典:2021 Annual Review
また、2021年では飲料の313億のユニットケースを販売しており、上記は2021年の事業地域別のユニットケースの割合を示したもので最も割合として大きい地域はヨーロッパ、中東、アフリカ地域となっています。
モンスタービバレッジコーポレーションとはパートナーシップを結んでおり、モンスターエナジーなどモンスターブランドを展開しています。
加えて、直近ではスポーツ飲料を展開しているBODYARMORや牛乳などを扱うフェアライフの買収を行なっています。
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競合企業
コカコーラの競合としては、ペプシコーラやゲータレードといった有名飲料ブランドを持ち、レイズといった菓子類など食品事業も展開するペプシコが挙げられます。
また、コーヒー飲料や菓子類などを展開するネスレやドクターペッパーなどのブランドを持ち、飲料製品を展開するキューリグ・ドクター・ペッパー、evianなどミネラルウォーターや食品を展開するダノンがあります。
加えてサントリーやキリン、ユニリーバなどの企業が競合企業として挙げられます。
- ペプシコ
- ネスレ
- キューリグ・ドクター・ペッパー
- ダノン
- サントリー
- キリン
- ユニリーバ
コカコーラの将来性
コカコーラの将来性としてはあると言えるのではないでしょうか。
理由としては、まず競合を圧倒するブランド力がある点です。
例えば、毎年ブランド力のランキングを発表しているインターブランドのBestGlobalBrands2022によるとコカコーラのブランド力は7位となっています。
対して最大の競合であるペプシコは32位、ネスレが展開するネスカフェは45位とコカコーラはブランド力で競合を大きく上回ります。
このブランド力の重要性としてはNeuronに掲載されたコカコーラとペプシコーラの飲み比べによる実験によると、ブランド知識が嗜好に大きな影響を与えることが示されています。
この点で実際に消費者が購入する際は味だけでなくブランド名も見ることになるため、競合よりも高いブランド力を持つコカコーラは競合に対して優位性があると言えるでしょう。
加えて、もう一つの理由としてはコカコーラの事業内容が飲料事業である点です。
景気が良くても不景気であっても基本的に人間が消費する水分量は大きくは変化しない点で安定性があり、今後世界人口が国連報告書によると2050年までに97億まで増加する点で世界的に展開するコカコーラは一定の需要増加が見込まれます。
これらの点でコカコーラの将来性としては期待できる部分があるのではないでしょうか。
財務状況
以下はコカコーラの財務状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はコカコーラの営業利益を示したものです。
営業利益は基本的に企業が本業で得た利益を示しています。
コカコーラの場合、緩やかですが上昇傾向にあることが分かります。
EPS
上記はコカコーラのEPSを示したものです。
EPSは基本的に右肩上がりとなっているかが主な指標となります。
コカコーラの場合、2017年までは横ばいでしたが、その後は全体として微増傾向にあることが見て取れます。
営業利益率
上記はコカコーラの営業利益率を示したものです。
営業利益率は基本的に10%〜15%以上が優良な企業の水準とされています。
コカコーラの場合、基本的に30%近辺を推移しており、評価できる水準かと思われます。
自己資本比率
上記はコカコーラの自己資本比率を示したものです。
自己資本比率は基本的に企業の安定性を示すもので、30%以上がおおよその目安とされています。
コカコーラの場合、上昇傾向にはありますが30%は下回っており、やや安定性に欠ける部分があるかと思われます。
営業活動によるCF
上記はコカコーラの営業活動によるCFを示したものです。
営業活動によるCFはおおよそ企業の手元現金の推移を示すものです。
コカコーラの場合、2020年はやや減少しましたが、全体としては増加傾向にあることが見て取れます。
配当性向
上記はコカコーラの配当性向を示したものです。
コカコーラの場合、おおよそ70%前後で推移しておりやや配当性向が高い点が見て取れます。
事業別収益
営業利益(百万$) | 2021 | 2020 | 2019 |
ヨーロッパ、中東、アフリカ | 3735 | 3313 | 3551 |
ラテンアメリカ | 2534 | 2116 | 2375 |
北アメリカ | 3331 | 2471 | 2594 |
アジア太平洋 | 2325 | 2133 | 2282 |
グローバルベンチャーズ | 293 | -123 | 334 |
ボトリング投資 | 473 | 308 | 358 |
上記はコカコーラの事業地域別の営業利益を示したものとなっています。
ちなみにグローバルベンチャーズにはコーヒーブランドのコスタやスムージーブランドのイノセントなどが含まれており、ボトリング投資には投資先の持株収入などが含まれています。
配当金
以下はコカコーラの直近10年の年間の配当金の推移を示したものです。
西暦 | 配当金 |
2022 | 1.76$ |
2021 | 1.68$ |
2020 | 1.64$ |
2019 | 1.6$ |
2018 | 1.56$ |
2017 | 1.48$ |
2016 | 1.4$ |
2015 | 1.32$ |
2014 | 1.22$ |
2013 | 1.12$ |
コメント・考察
コカコーラの競合は飲料事業だけというよりは食品事業も同時に展開している企業が多数といった様子です。
例えば、ネスレも食品事業を展開していますし、コカコーラの最大の競合とされるペプシコは飲料事業よりもむしろ食品事業の方が収益的には大きいのが現状です。
このように競合が食品事業も同時に展開していることが多い中で、飲料事業だけで展開していけるコカコーラのブランド力は流石といったところでしょうか。
一方でやはり飲料事業のみで展開しているためか、成長性としてはペプシコを下回っておりコカコーラは成長性に期待する銘柄というよりは安定的な配当重視の銘柄と言えるでしょう。
しかしながら、その配当も年々増配が続くにつれて配当性向が70%前後と高止まりしており、現在のペースで今後も増配を続けられるかはやや疑念の残るところだと思います。
取り扱っている証券会社
以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社の中でコカコーラの取り扱いの有無を示したものです。
証券会社 | 楽天 | sbi | マネックス | 松井 | PayPay | DMM | 野村 | 大和 |
取扱有無 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 |
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