今回は米国株の中でもマラソン・デジタル・ホールディングス(MARA)に関する内容となっています。(https://marathondh.com)
本記事はこのような疑問に答えます
- マラソン・デジタル・ホールディングスとは?
- マラソン・デジタル・ホールディングスの将来性は?
- 取り扱っている証券会社や財務状況は?
- マラソン・デジタル・ホールディングスの配当金は?
マラソン・デジタル・ホールディングスとは?
マラソン・デジタル・ホールディングスは、ビットコインのマイニングや保有を行なっている企業です。
当初は2010年にVerveVentures,Incという名称で法人化、その後ウラン、バナジウム鉱山事業を終了し、IPライセンス事業を開始するに伴いマラソン・パテント・グループに変更。
そしてマイニング機器の主要メーカーの一つであるBitmainから暗号資産マイニング機器の購入やマイニング事業の拡大を行い、2021年にマラソン・デジタル・ホールディングスに社名変更されています。
マラソン・デジタル・ホールディングスのビットコインのマイニング施設は、サウスダコタやネブラスカ、モンタナ、テキサスなどといった米国の様々な場所に配置、電力を100%カーボンニュートラルにすることを目指しています。
ちなみに全体の電気やホスティングの混合コストはキロワット時0.0426ドルとなっています。
また、採掘されたビットコインは基本的に長期保有を目指しており、2021年12月時点で投資ファンドに保有されている4794ビットコインを含めて約8115ビットコインを保有しています。
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競合企業
マラソン・デジタル・ホールディングスの競合企業としては、ビットコインのマイニング事業を行なっているハット8マイニングや米国、カナダ、アルゼンチン、パラグアイでマイニング事業を行なっているBitfarmsがあります。
その他にもHIVEブロックチェーン・テクノロジーズやDMGブロックチェーン・ソリューションズなどが挙げられます。
- ハット8マイニング
- Bitfarms
- HIVEブロックチェーン・テクノロジーズ
- DMGブロックチェーン・ソリューションズ
マラソン・デジタル・ホールディングスの将来性
マラソン・デジタル・ホールディングスの将来性としては不安定な部分があると言えるでしょう。
まず、一つ目の理由としては収益がビットコインのマイニングに依存している点が挙げられます。
例えば、マラソン・デジタル・ホールディングスが収益を依存するビットコインのマイニングはビットコインの市場価格やマイニングに必要となる電気代のコストによって大きく収益性が変動します。
そのため、電気の需要増加による電気代の高騰やビットコインの市場価格の減少などによる事業者にはどうしようもできない原因に収益性を左右され続ける可能性が高く、収益が安定しない可能性が高いかと思われます。
二つ目の理由としてはビットコインに半減期がある点が挙げられます。
例えば、ビットコインにはおおよそ4年おきに半減期があり、マイニング事業者が得られる報酬が半分になることで新規に流通するビットコインが少なくなる時期があります。
ビットコインの価格にとってはプラスになる面もありますが、マイニング事業者としては同じ労力で報酬がおおよそ半分になり、収益性が落ちる可能性が高いです。
その点でマラソン・デジタル・ホールディングスもマイニング事業を行なっていることでその半減期が来た場合、収益性が悪化する可能性があります。
もちろん、マラソン・デジタル・ホールディングスも保有しているビットコインの値段が上がることで恩恵を受けられる面もあると思われます。
しかし、特にビットコインの半減期にはコストの面などでマイニング事業者の淘汰が起きやすく、仮にコスト面などで負担が大きくなると事業を続けられなくなる可能性が考えられます。
これらの点を踏まえるとマラソン・デジタル・ホールディングスの将来性としては不安定な部分があると言えるでしょう。
マラソン・デジタル・ホールディングスの今後に対する期待度
以下はマラソン・デジタル・ホールディングスの今後に対する期待度アンケートを示したものです。
ちなみに期待度の高い順に5から1となっています。
ご自身が思うマラソン・デジタル・ホールディングスの今後に対する期待度にぜひ投票してみて下さい。
財務状況
以下はマラソン・デジタル・ホールディングスの財務状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はマラソン・デジタル・ホールディングスの営業利益を示したものです。
営業利益は基本的に企業が本業で得た利益を示したものです。
マラソン・デジタル・ホールディングスの場合、マイナスが拡大していることが見て取れます。
EPS
上記はマラソン・デジタル・ホールディングスのEPSを示したものです。
EPSは基本的に右肩上がりとなっているかが主な指標とされるものです。
マラソン・デジタル・ホールディングスの場合、右肩上がりとはなっていないことが見て取れます。
営業利益率
上記はマラソン・デジタル・ホールディングスの営業利益率を示したものです。
営業利益率は基本的に10%〜15%以上が優良な企業の水準とされています。
マラソン・デジタル・ホールディングスの場合マイナス幅は縮小していますが依然としてマイナスの推移であることが見て取れます。
自己資本比率
上記はマラソン・デジタル・ホールディングスの自己資本比率を示したものです。
自己資本比率は基本的に企業の安定性の指標で30%以上がおおよその目安とされています。
マラソン・デジタル・ホールディングスの場合、全体として30%以上で推移していることが見て取れます。
営業活動によるCF
上記はマラソン・デジタル・ホールディングスの営業活動によるCFを示したものです。
営業活動によるCFは基本的に企業の手元現金の推移を示すものです。
マラソン・デジタル・ホールディングスの場合、マイナスが拡大していることが見て取れます。
配当金
マラソン・デジタル・ホールディングスは現時点で配当金を出していません。
現状マラソン・デジタル・ホールディングスが配当金を出すのはまだ先となりそうです。
コメント・考察
マラソン・デジタル・ホールディングスは、依然としてマラソン・パテント・グループのままの記述がされていたりしますが収益的にはもうIPライセン、特許を扱う事業体からマイニング事業者へすっかりと変わってしまっているようです。
正直なところ、収益がうまくいかなくなった企業がビットコイン保有やビットコインのマイニング事業に走っていく典型的なパターンのような気がします。
確かにブロックチェーンを活用し、中央集権的な管理主体のいないビットコインに対して期待できる部分はあると言えるでしょう。
しかし、それなら半減期にデメリットのないビットコインへ直接投資した方が無難なのではないかと思います。
ビットコインの半減期が来てビットコインの保有価値は上がる可能性は高いものの、収益自体も半減してしまうマイニング事業者にわざわざ賭ける必要性はあまりないといったとこではないでしょうか。
取り扱っている証券会社
以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社の中でマラソン・デジタル・ホールディングスの取り扱い有無を示したものです。
証券会社 | 取扱有無 |
楽天 | 有 |
SBI | 有 |
マネックス | 有 |
DMM | 有 |
松井 | 有 |
PayPay | 無 |
野村 | 無 |
大和 | 有 |
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