【米国株情報】ドーモ(DOMO)とは?将来性や財務状況など解説

今回は米国株の中でもドーモ(DOMO)に関する内容となっています。

本記事はこのような疑問に答えます

  • ドーモとはどのような企業か?
  • ドーモの将来性は?
  • 取り扱っている証券会社や財務状況は?
  • ドーモの配当金は?

ドーモとは?

ドーモは、ビジネス上のデータ収集、可視化、分析などに関わるBIソフトウェアプラットフォームを展開している企業です。

ドーモのプラットフォームデータウェアハウスデータの分析や視覚化コラボレーションコネクタDomoETL人工知能アルゴリズムパートナーエコシステムといったものを1つのプラットフォームで提供し、顧客の既存インフラをシームレスに拡張できます。

まず、データウェアハウスではドーモのデータウェアハウスであるAdrenalineがビジネス全体の大量のデータを保存し、そのデータの要因や変数に渡って整理し、そのデータを並行してクエリ、組織の従業員全体がアクセスできるようにしています。

データの分析や視覚化ではドーモのExplorerを使用して、視覚化によるデータの分析、共有、操作が可能でモバイルだけでなく、会社のウォールモニターなどでも使用できるデータ検出ツールなどを展開しています。

コラボレーションではBuzzといった他のドーモの機能と統合され、複数人がデータの共有などを行うことができます。

また、コネクタではデータをリアルタイムで継続的に同期できるようにし、幅広いデータソースの可視性と総合運用性の促進DomoETLでは異なるデータソースからデータを取得、必要に応じて変換を行い、データウェアハウスなどで読み込むための処理を行なっています。

加えて、人工知能アルゴリズムではドーモのMr.Robotoが機械学習アルゴリズムや予測分析、その他人工知能技術を活用して異常検出、アラートの作成、クエリの最適化などを行ったり、着信データを常にスキャンし、相関関係、傾向、異常の特定などを行なっています。

そして、パートナーエコシステムは、Domoアプリストア、API、開発者キットによってパートナーがDomoのプラットフォーム上で迅速にアプリケーションを構築できるようにしています。

主な収益源はプラットフォームの利用によるサブスクリプションからとなっています。

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競合企業

ドーモの競合企業としては、データの視覚化などを展開するTableauを傘下に置く、セールスフォースやBIなどの分析アプリケーションなどを展開しているマイクロストララテジーがあります。

また、データ解析などを提供しているティブコソフトウェアやBIツールなども展開しているマイクロソフトが挙げられます。

その他にもIBMオラクルなどといった競合企業があります。

  • セールスフォース
  • マイクロストラテジー
  • ティブコソフトウェア
  • マイクロソフト
  • IBM
  • オラクル

ドーモの将来性

ドーモの将来性としては期待できる部分もあると言えるのではないでしょうか。

まず、一つ目の理由としてはドーモが専門的な技術者でなくとも使いやすい部分が挙げられます。

例えば、ドーモのインターフェースは直感的で特別な技術を持たない従業員などでも使いやすいと評価を受けている部分があり、複雑なデータも簡単に可視化できることでよりデータの可視化機能にも優れている部分があります。

対して、競合のマイクロソフトが展開するPowerBIやオラクルの展開するBIツールはドーモと比較するとより専門的な知識が必要となる場合があり、よりIT部門やBIツールの分析に長けてい人向けになる可能性が高いです。

現在データの活用などが増えてきており、ITやBIツールに長けている人が扱うだけでなく、社内の幅広い人材がデータを活用する必要性がある現状ではその点でより幅広い人材が使いやすいドーモに優位性があると言えるのではないでしょうか。

もう一つの理由としては、ドーモはより異なるデータの統合性に優れている点が挙げられます。

例えば、ドーモのデータ統合プラットフォームは異なる形式や構造データを含むデータソースの統合に特化していることで、他のBIツールよりもデータの統合性に柔軟さがあります。

このドーモの多くの異なるデータソースからの統合に特化しているという部分は、以前よりデータソースが多様化している現在では競合に対する大きな強みとなる可能性が高いと言えるでしょう。

これらの点を鑑みると、ドーモの今後としては期待の持てる部分はあると言えるのではないでしょうか。

財務状況

以下はドーモの財務状況などを示したものとなっています。

営業利益

上記はドーモの営業利益を示したものです。

営業利益は基本的に企業が本業で得た利益を示したものです。

ドーモの場合、全体としてマイナスで推移していることが見て取れます。

EPS

上記はドーモのEPSを示したものです。

EPSは基本的に右肩上がりとなっているかが主な指標とされるものです。

ドーモの場合、以前としてマイナスですが右肩上がりにはなっていることが見て取れます。

営業利益率

上記はドーモの営業利益率を示したものです。

営業利益率は基本的に10%〜15%以上がおおよそ優良な企業の水準とされています。

ドーモの場合、全体としてマイナスの推移であることが見て取れます。

自己資本比率

上記はドーモの自己資本比率を示したものです。

自己資本比率は基本的に企業の安定性を示したもので30%以上がおおよその目安とされています。

ドーモの場合、マイナスが拡大していることが見て取れます。

営業活動によるCF

上記はドーモの営業活動によるCFを示したものです。

営業活動によるCFは基本的に手元現金の推移を示したものです。

ドーモの場合、2022年にはプラスに転換し、増加傾向にあることが見て取れます。

事業別収益

以下はドーモの事業別収益を示したものです。

収益(千$)202020212022
サブスク146837183645223010
プロフェッショナル、その他265582653534951
合計173395210180257961
参照:DOMO,Inc Annual Report

配当金

現時点でドーモは配当金を出していません。

現状ドーモが配当金を出すのはまだ先となりそうです。

コメント・考察

ドーモはBIツールに特化している分、マイクロソフトやオラクル、セールスフォースなどといった全体的な製品の中の一つとしてBIツールを位置付ける企業よりもデータの統合性や使いやすさの面で秀でている部分があります。

その点で、ドーモよりも比較的大きな競合は多いですが、BIツールの市場ではこれらの競合にも勝ることのできるポテンシャル自体はあると言えるのではないでしょうか。

また、ドーモはAIの活用したソリューションの開発も盛んで、Mr.RobotといったAIを活用した自動化ツールの提供など今後AIの導入がますます予測されている中では期待の持てる部分だと言えるでしょう。

一方で、現状ドーモは依然として営業利益のマイナスが続いていますが、主な収益源であるサブスクリプションの収益は順調に積み上がってきており、2022年には営業活動によるCFもプラスへと転換し、キャッシュフローの改善が見えます。

このキャッシュフローの改善は収益形態が積み上げ型のサブスクである点が功を奏したといったところでしょう。

ただし、自己資本比率のマイナスが拡大しており、負債の増加が拡大している点は気になる点だと言えそうです。

取り扱っている証券会社

以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社の中でドーモの取扱有無を示したものです。

証券会社取扱有無
楽天
SBI
マネックス
DMM
PayPay
松井
野村
大和

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