本記事は米国株の中でもデジタルタービン(APPS)に関する内容となっています。(https://www.digitalturbine.com)
本記事はこのような疑問に答えます
- デジタルタービンとはどのような企業か？
- デジタルタービンの将来性は？
- 取り扱っている証券会社や財務状況は？
- デジタルタービンの配当金は？
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デジタルタービンとは？
デジタルタービンは、モバイルアプリケーションの管理や収益化に関わるソリューションを展開している企業です。
デジタルタービンの主な事業としては3つ存在し、オンデバイスメディア事業やFyber事業、AdColony事業があります。
まず、オンデバイス事業では主に通信事業者やスマートフォンメーカーなどに向けてプリインストール、事前インストールされるアプリの選定、提供、管理、収益の最適化などを行っています。
次にFyber事業では広告主とアプリの開発者を繋いだり、広告の入札や広告コンテンツとのマッチングなどアプリ内広告の収益化をサポートするソリューションなどを提供しています。
そして、AdColony事業ではモバイル向けの動画広告プラットフォームを提供しており、広告主のために高品質の動画広告の開発することに強みがあります。
また、主な顧客としてはベライゾンやAT&T、T-Mobileなどといった企業が挙げられます。
競合企業
デジタルタービンの競合企業としては、Googleプレイアプリケーションストアなどを展開しているGoogleやアプリ収益の効率化を促進するソリューションなどを展開しているAppLovinが挙げられます。
また、広告のリアルタイム入札に関連する技術やその他広告に関連するサービスなどを展開しているPubMaticやモバイルアプリの広告の最適化やパフォーマンスの解析ツールなどを展開するIronSouce。
ゲーム開発プラットフォームの他に広告配信部分も提供するユニティなどがあります。
- AppLovin
- PubMatic
- IronSouce
- ユニティ
デジタルタービンの将来性
デジタルタービンの将来性としては期待できる部分はあると言えるのではないでしょうか。
理由としては、事前インストールされるアプリに焦点が置かれている部分が挙げられます。
例えば、デジタルタービンはベライゾンやAT&T、T-mobileといった携帯キャリアとの関係が強固にあり、消費者がスマホなどを購入した際に事前にアプリをインストールされた状況でアプリを提供できます。
アプリの開発者にとっては事前にインストールされることで消費者自身がダウンロードするよりもアクセスされやすくなるといった利点があります。
また、広告主にとってもよりアクセスされやすいアプリに広告を配信できるといった点でメリットがあると言えるでしょう。
加えて、このように事前にインストールされたアプリをデジタルタービンと同様な規模感で提供する企業はほとんどなく、競合との市場のズレがあります。
そのため、アプリの広告配信や広告配信技術などの競争は激化していますが、デジタルタービンの事前インストールのアプリに特化しているという部分で競合との差別化を図ることが可能でしょう。
これらの点を踏まえるとデジタルタービンの今後としては期待の持てる部分があると言えるのでは無いでしょうか。
財務状況
以下はデジタルタービンの財務状況などを示したものです。
営業利益
上記はデジタルタービンの営業利益を示したものです。
営業利益は基本的に企業が本業で得た利益を示すものです。
デジタルタービンの場合、順調な右肩上がりとなっていることが見て取れます。
EPS
上記はデジタルタービンのEPSを示したものです。
EPSは基本的に右肩上がりとなっているかが主な指標とされるものです。
デジタルタービンの場合、2022年は若干減少しましたが、直近では右肩上がりとなっていることが見て取れます。
営業利益率
上記はデジタルタービンの営業利益率を示したものです。
営業利益率は基本的に10%〜15%以上が優良な企業の水準とされています。
デジタルタービンの場合、2022年にはやや減少しましたが、10%以上はキープしていることが見て取れます。
自己資本比率
上記はデジタルタービンの自己資本比率を示したものです。
自己資本比率は基本的に企業の安定性を示すもので30%以上がおおよその目安とされています。
デジタルタービンの場合、全体として若干減少傾向にありますが、30%以上はキープしていることが見て取れます。
営業活動によるCF
上記はデジタルタービンの営業活動によるCFを示したものです。
営業活動によるCFは基本的に企業の手元現金の推移を示しています。
デジタルタービンの場合、右肩上がりに増加していることが見て取れます。
事業別収益
以下はデジタルタービンの事業別収益を示したものです。
ちなみにAdColonyとFyberが0となっているのは2021年度以降にデジタルタービンが買収したためです。
| 収益（千＄） | 2022 | 2021 |
| オンデバイス | 502636 | 313579 |
| AdColony | 169725 | 0 |
| Fyber | 92611 | 0 |
配当金
現時点でデジタルタービンは配当金を出していません。
現状デジタルタービンが配当金を出すのはまだ先となりそうです。
取り扱っている証券会社
以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社のなかでデジタルタービンの取り扱いの有無を示したものです。
| 証券会社 | 取扱有無 |
| 楽天 | 有 |
| sbi | 有 |
| マネックス | 有 |
| DMM | 有 |
| PayPay | 無 |
| 松井 | 有 |
| 大和 | 有 |
| 野村 | 無 |
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コメント・考察
一般的なアプリは消費者がそのアプリの存在を事前に知っているか、検索などに出てくる必要があり、事前にインストールされているアプリよりも不利な部分があるかと思われます。
一方で事前にインストールされているアプリは、鬱陶しいと思う人も一定数いるかも知れませんが、確実にそのリーチする層を増やし、ダウンロード数の増加が見込めます。
その点でデジタルタービンの事前インストールの提供はアプリ開発者にとっては需要の高いものと言えるでしょう。
また、直近のデジタルタービンの営業利益や営業活動によるCFは特に順調に増加しており、好感の持てる部分かと思われます。
ただ、気になる点としてはデジタルタービンのAdColonyとFyberの2事業は2021年という直近に買収したばかりの事業であり、現状うまく既存の事業と統合できるかは不確実な部分があります。
そのため、買収した事業を既存の事業とうまく統合できるかが今後の注目点と言えるでしょう。
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