本記事は米国株の中でもスノーフレーク(SNOW)に関するものとなっています。(https://www.snowflake.com/en/)
本記事はこのような疑問に答えます
- スノーフレークとはどのような企業か？
- スノーフレークの将来性は？
- 財務状況や取り扱っている証券会社は？
- スノーフレークの配当金は？
スノーフレークとは？
スノーフレークは、データクラウドプラットフォームを展開している企業です。
データクラウドはさまざまなインターネット上のデータを保存することができるシステムですが、スノーフレークの特徴としてはデータを一元化し、企業などで部署間同士データや管理が異なるようなサイロ化を防ぐ点が挙げられます。
そのため、データの整合性が取れなくなることを防ぎ、組織がデータにアクセスしやすくなることで、データ共有やデータ分析などがしやすくなるという点でメリットがあります。
それぞれ業界向けに特化したクラウドも提供しており、例えばファイナンシャルサービスデータクラウドやメディアデータクラウドなどがあります。
2022年1月時点では、5944の顧客が存在し、そのうち244社は2021年のフォーチュン500の企業となっています。
また、収益としては通常のサブスク型のサービスとは異なり、プラットフォームの使用料を容量に応じて後払いという形となっています。
直近ではデータアプリの開発に関連する技術を展開するStreamlitを買収しています。
a
競合企業
スノーフレークの競合企業としては、クラウドインフラサービスのAzureを通してデータ管理システムのSQLサーバーなどを展開するマイクロソフトが挙げられます。
また、Googleクラウドプラットフォームを介してデータの蓄積や保存、データ分析などが行えるビッグクエリを提供するGoogleやAWS上でデータの蓄積や分析ができるAmazonRedshiftを提供するAmazonがあります。
その他にもIBMやオラクル、クラウデラ、データブリックス、といったような企業なども競合として挙げられます。
- マイクロソフト
- Amazon
- IBM
- オラクル
- クラウデラ
- データブリックス
スノーフレークの将来性
スノーフレークの現状としてはやや厳しい部分があるかと思われます。
例えば、スノーフレークの製品はクラウドインフラであるマイクロソフトのAzureやGoogleのGoogleクラウドプラットフォーム、AmazonのAWS上で使用されています。
しかしながら、これらのスノーフレークが製品を扱えるそれぞれのクラウドインフラを展開する企業はそれぞれスノーフレークと競合する独自の製品を保持しているのが現状です。
そのため、スノーフレークの製品よりもそれぞれの独自の製品を有利な価格設定にしたり、スノーフレークの製品を締めでしたりすることもできるため、特にビッグテック系企業との競争では不利な部分があります。
また、クラウデラやデータブリックスといったような新興系の競合企業も増えてきており、競争の激化が進んでいる部分。
それに加えて、スノーフレークの製品は使用料によって料金が変わるため従来のサブスク型と比べて今後の収益の把握が難しく、景気状況によっては顧客によっては使用量を下げたりする可能性があり、収益的に不安定な部分が存在します。
よって競合のサービス上での展開や競争の激化、収益的な不安定さなどスノーフレークの取り巻く状況としては決して良いとは言えない状況かと思われます。
財務状況
以下はスノーフレークの財務状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はスノーフレークの営業利益を示したものとなっています。
営業利益は基本的に企業が本業でどれくらい利益を得たのかを示すものです。
スノーフレークの場合マイナスが拡大していることが見て取れます。
EPS
上記はスノーフレークのEPSを示したものです。
EPSは一般的に右肩上がりとなっているかが主な指標とされます。
スノーフレークの場合、全体としては右肩上がりとなっているうえ、2021年まではマイナスでしたが2022年にはプラスに転換していることが分かります。
営業利益率
上記はスノーフレークの営業利益率を示したものとなっています。
営業利益率は基本的に10%〜15%以上が優良な企業の水準とされています。
スノーフレークの場合、マイナス幅は縮小傾向にありますが依然としてマイナスからの脱却には至っていません。
自己資本比率
上記はスノーフレークの自己資本比率を示したものです。
自己資本比率は基本的に30%以上が目安とされており、企業の安定性を示すものとなっています。
スノーフレークの場合、2020年まではマイナスでしたが2021年には転換し、30%以上の水準となっています。
営業活動によるCF
上記はスノーフレークの営業活動によるCFを示したものとなっています。
営業活動によるCFは基本的に企業の手元現金の推移を示すものです。
スノーフレークの場合、2021まではマイナスでしたが2022年にはプラスとなっていることが見て取れます。
事業別収益
| 収益（千＄） | 2022 | 2021 |
| 製品 | 1140469 | 553794 |
| サービス及びその他 | 78858 | 38255 |
| 合計 | 1219327 | 592049 |
上記はスノーフレークの事業別の収益を示したものとなっています。
全体としての収益は増加傾向にあり、特に大きな収益を占める製品の収益が大きく増加したのは製品の使用量が増加したためだとされています。
配当金
スノーフレークは現時点で配当金は出していません。
営業利益のマイナスが拡大している現状で配当金を出すのはまだ先となりそうです。
コメント・考察
スノーフレークの製品は3つのクラウドインフラの中でも特にAmazonのAWS上で使用されています。
そのため、仮にAmazonが独自のAmazonRedshiftへの移行を強めるために不利な価格設定をしたり、閉め出したりするとスノーフレークは収益的に大きな打撃を受けることになります。
現状、スノーフレークは競合企業が作ったプラットフォームの中で競わなければならない、つまり常に状況がひっくり返される可能性のあるところで展開しているという点が最大の懸念点と言えるでしょう。
また、財務の面においては確かにEPSは右肩上がりで、営業活動によるCFはプラスに転換と改善の兆しもありますが、営業利益はマイナスの拡大が続いている点が気がかりな点だと思われます。
出典：snowflake Annual Report
営業利益のマイナスが拡大している大きな要因としては上記の年次報告書の営業経費が示している通り、セールス、マーケティング費用と研究開発費がおおよそ倍ずつくらい増加しているためだと思われます。
ちなみに上記の表は右から2019年度となっています。
そのため、営業利益のマイナスが拡大していても事業別収益の部分からも分かる通り収益自体は増加が窺えることから、収益自体に問題があるわけではないようです。
とはいえ、営業利益のマイナスが拡大する状況が続くことは好ましくは無いですし、厳しい状況に置かれていることには変わり無いでしょう。
取り扱っている証券会社
以下は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社の中でスノーフレークの取り扱い有無を示したものです。
| 証券会社 | 楽天 | sbi | マネックス | DMM | PayPay | 松井 | 大和 | 野村 |
| 取り扱い有無 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 | 有 |
---
コメント