本記事は米国株の中でもデータドッグに関する記事となっています。(https://www.datadoghq.com)
本記事はこのような疑問に答えます
- データドッグとはどのような企業か？
- データドッグの将来性や財務状況は？
- 取り扱っている証券会社は？
- データドッグの配当金は？
データドッグとは
データドッグは様々なアプリケーションなどを横断して統合、管理できるソフトウェアプラットフォームを展開している企業です。
データドッグの製品は100カ国以上に展開していて、2021年の12月時点で18800の顧客が存在し、主にサブスクによるサービスの提供を行なっています。
また、体験期間の無料サービスはありますが、それ以外は完全に有料のサブスクサービスで提供しています。
顧客企業の例としてはソニーやKDDI、コムキャスト、シェルなどがあります。
主な製品特徴はマイクロソフトやAmazonのAWS、Google、アドビなどその他多くの企業が提供するソフトウェアツールやクラウドなど500を超えるアプリケーションを一括に統合して管理ができる点です。
特に大企業などになると多くのアプリケーションなどを使用するためバラバラのままだと管理に手間や時間がかかりますが、横断して管理することができることで手間を省け効率化できることに利点があります。
また、顧客の様々なデータを取り込みインデックス化、視覚化し、アラートなど問題の対処がしやすいようにするログ管理や過去のセキュリティ体制の視覚化などを行い、脆弱性の検知を行うセキュリティ管理製品。
ネットワークトラフィックの流れの監視や顧客のユーザーのパフォーマンスの向上、クラウドプロバイダーのコスト削減などを行うAPM、アプリケーション管理製品を提供しています。
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競合企業
データドッグの競合企業としては、クラウドサービスなどの他にシステム管理サービスも提供するマイクロソフトやシステム管理、ソフトウェア製品の開発やコンサルティングなども行うIBMが挙げられます。
他にはPingdomなどを傘下に置き、統合管理できるシステム管理ソフトウェアなどを展開しているソーラーウィンズやセキュリティ製品やネットワークの統合などの製品を扱うシスコシステムズがあります。
また、NewRelicやAmazon、Dynatraceなどが挙げられます。
- マイクロソフト
- IBM
- ソーラーウィンズ
- シスコシステムズ
- New Relic
- Amazon
- Dynatrace
データドッグの将来性
データドッグが主に関連するクラウド管理の市場シェアは、enlyftによるとソーラーウィンズのPingdomが18%でシェア1位となっています。
一方でデータドッグは10%で2位、またAmazonが展開するAmazonCloudWatchが同じく10%で2位となっています。
その他は、オラクルやマイクロソフトといった企業が追っているといった形です。
確かにシェア自体はデータドッグは、ソーラーウィンズに負けている状態ですがシェア1位にしても依然として市場の頭を一つ抜けた26.1%には達しておらず、20%未満でシェアは拮抗している状態です。
そのため、データドッグが巻き返しを図ることはまだまだ可能ですし、何よりAmazonやマイクロソフトといった巨大テック企業と互角もしくはそれを上回るシェアを取れている点は評価できる部分かと思われます。
また、データドッグの製品は、ダッシュボードのカスタマイズ可能性の広さや使いやすさなどに定評があり、その評価の高さがAmazonやマイクロソフトなどの巨大テック企業を抑えられている強さだと思われます。
ただし、現在はソフトウェア製品の機能の面などで上回っていたとしても、Amazonやマイクロソフトなどの巨大テック企業はデータドッグよりもはるかに潤沢な資金を生かして開発を行うことできます。
そして、自社で開発を行こなう以外にもそもそもその他の競合企業を買収して対抗することもでき、予断できない状況かと思われます。
財務状況
以下はデータドッグの財務状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はデータドッグの営業利益を示したものとなっています。
営業利益はおおよそ企業が本業でどれくらい利益を得たのかを示したものです。
データドッグの場合マイナスが続いており、利益が出ていない状態が続いています。
EPS
上記はデータドッグのEPSを示したものとなっています。
EPSは一般的に右肩上がりとなっているかが主な指標となります。
データドッグの場合、2019年はマイナスですが全体としては右肩上がりとなっています。
営業利益率
上記はデータドッグの営業利益率を示したものです。
営業利益率は一般的に10%〜15％以上が優良な企業の水準とされています。
データドッグの場合マイナス幅は減少傾向にありますが、依然としてマイナスでありあまり良いとは言えない水準です。
自己資本比率
上記はデータドッグの自己資本比率を示したものとなっています。
自己資本比率は一般的に企業の安定性を示すもので、おおよそ30%以上が目安とされています。
データドッグの場合、2018年はマイナスでしたが、2019年には大幅に上昇、その後は下落基調ですが目安となる30%は超えている状態です。
営業活動によるCF
上記はデータドッグの営業活動によるCFを示したものとなっています。
営業活動によるCFはおおよそ企業の手元現金の推移を示すものです。
データドッグの場合、全体として増加傾向にあり特に2020年、2021年は大きく増加していることが見て取れます。
配当金
依然としてデータドッグは配当金を出していません。
現時点で営業利益はマイナスですから、配当が出るのはまだ先となりそうです。
コメント・考察
データドッグの財務は営業活動によるCFやEPSの伸びは順調ですが、やはり営業利益がマイナス続きである部分が一番気になる点かと思います。
ただ例えば、2020年と2021年でデータドッグの営業利益はマイナスが大きくなっていますが、2021年の年次報告書によると2020年の収益は約6億ドルから2021年は約10億ドルまで拡大し、収益自体は大きく伸びています。
そのため、営業利益がマイナスが拡大しているのはデータドッグの提供する製品のサブスク自体に問題があるわけではありません。
出典：Datadog Annual Report 2021
理由としては、上記はデータドッグの営業費用を示したものですが、主に一番上の研究開発費が2020年から2021年にかけて倍増していることが原因だと思われます。
ちなみに上記は一番右から2019年、2020年、2021年となっています。
そのため、確かに営業利益はマイナスですが、シェアが拮抗している中で他社の競合を追い抜き、かつ巨大テックへ対抗し、製品の使いやすさや改善のために営業利益を削ってでも研究開発に費やしている部分は仕方ない面があるでしょう。
クラウド管理などのシェアが拮抗している現在がシェアで優位に出る正念場と言えるのではないでしょうか。
取り扱っている証券会社
以下は米国株を取り扱っている日本の主な証券会社のなかでデータドッグの取り扱いの有無を示したものとなっています。
| 証券会社 | 楽天 | sbi | マネックス | DMM | PayPay | 松井 | 大和 | 野村 |
| 取り扱い有無 | 有 | 有 | 有 | 有 | 無 | 有 | 有 | 有 |
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