テスラ(TSLA)の財務状況、株価、事業の将来性、配当状況など米国株情報

本記事では米国株の中でもテスラ(TSLA)に関する内容となっています。

本記事ではこのような疑問に答えます

  • テスラとはどんな企業か?
  • 競合関係にある企業は?
  • 事業の将来性
  • 財務状況
  • 配当状況
  • 取り扱っている日本の証券会社

テスラとは

テスラとは、電気自動車や完全統合型の蓄電システム、蓄電や関連製品をサポートするソフトウェアシステムなどを提供している企業です。

電気自動車の種類としては主に、ModelS,Model3,ModelX,ModelYの4種類が存在します。

また、主力の電気自動車の環境を整備するために、まだガソリンスタンドと比較すると少ない電気自動車の充電環境における整備や拡充も積極的に行っています。

蓄電の分野では、メガパックという商業や産業用の大規模なものからパワーウォールという家庭用のものまでをカバーする蓄電システム製品を提供しています。

上記は、テスラの株価や時価総額、ロゴなどを表したものとなっています。

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競合企業は?

テスラの競合となる企業としては、事業内容から主に自動車関連の企業となることがわかります。

同じアメリカの企業で言えば、電気自動車に力を入れるリビアン・オートモーティブや歴史的にも組み立て方式で有名で、EV事業で再起を図るフォードなどが存在します。

一方日本では、ほんとんどの方がよく知るトヨタ日産三菱自動車などが存在します。

また、その他の地域ではドイツのフォルクスワーゲンメルセデス・ベンツ、フランスのルノー、(Clean Technica)の2021年のEV販売台数ランキングでは2位に位置するBYDなどが存在します。

  • リビアン・オートモーティブ
  • フォード
  • トヨタ
  • 日産
  • 三菱自動車
  • フォルクスワーゲン
  • メルセデス・ベンツ
  • ルノー
  • BYD

事業の将来性

テスラの注力するEV市場は2027年までに2兆5000億ドル、2050年までには72兆円にまで拡大する見通しがされています。

また、欧州では2035年までにはガソリン車やハイブリット車などは販売できなくなり、EV自動車や燃料電池自動車しか販売できなくなるため、EV自動車を取り扱うテスラにとっては追い風となりそうです。

あとは、トヨタや2021年の販売台数1位のテスラに続く第2位のBYDなどが猛追するなか今後どらくらいシェアを伸ばしていけるかが、今後の鍵となってくるのではないでしょうか。

財務状況

以下は、財務状況や企業の収益などをグラフにしたものとなっています。

営業利益

上記のグラフは、テスラの毎年の営業利益を表したグラフとなっています。

営業利益とはそもそも本業でどれくらい利益を得られているのかという指標です。

一般的にはブレが少なく、安定的に増加しているほど評価されます。

テスラの場合、2018年はマイナスの状況でしたが、2019年にはプラスに転換し、その後急速に増加していることがわかります。

マイナスからプラスに転換した事は評価できる点ですが、今後も順調に増加させられるのかは注意すべき点かと思われます。

EPS

上記のグラフは、EPS(一株あたりの利益)を示したグラフです。

この指標は企業の収益力を示した数値で右肩あがりとなっているかが一般的に注目される点です。

テスラの場合、2018年までは右肩下がりであまり芳しくない状況でしたが、2018年以降は右肩上がりの状況に転換しています。

営業利益率

上記のグラフは、営業利益率を示したグラフです。

この指標は、どれほど儲かるビジネスをやっているかという指標になります。

基本的には、10%〜15%以上が優良と呼ばれる企業の水準だとされています。

テスラの場合は、2021年以前は10%を切る水準でしたが、2021には目安と呼ばれる水準にまで当たつしています。

自己資本比率

上記の数値を示したグラフは、自己資本比率を示したグラフとなっています。

この指標は、どれくらいが会社自体のお金であるかを示しており、主に企業の安定性を示す指標として使われています。

目安としては、30%以上が理想的だとされていますが、テスラは2020年には30%を超える状態に転換できており、評価できるのではないでしょうか。

営業活動によるCF

上記のグラフは、営業によるCFを表しています。

この営業によるCFは企業における手元現金の推移を示しています。

テスラの場合年々増加しており、特に2019から2020年2020年から2021年にはほぼ倍近く増加していることがわかります。

事業別収益

事業別収益 (百万$)202120202019
自動車販売441252460419358
自動車規制クレジット14651580594
自動車リース16421052869
サービスその他380223062226
エネルギー発電、貯蔵278919941531
合計538233153624578

上記はテスラの事業別の収益を示したものとなっています。

自動車規制クレジットでは、他の自動車メーカーへのクレジット販売などが含まれています。

また、サービスその他の収益では、中古車販売や自動車保険による収入などが含まれています。

全体としては年々収益が増加傾向にありますが、自動車規制クレジットにおける収益に関しては2020年から2021年にかけて減少していることが見て取れます。

テスラは自動車を取り扱っているため、多くを自動車販売の収益を占めていることは当然だと思われます。

しかし、エネルギー発電、貯蔵の事業の収益が上がってきていることは、テスラの積極的な充電スタンドなど電気自動車などのインフラ構築も行なっている特徴を表している部分ではないかと思います。

配当状況

テスラは現在配当は出していません

テスラの注力するEV市場への技術開発や成長のために注力しているため、現在は積極的に配当で還元するというよりは、株価の伸びに期待です。

今後、成長が進むと配当を出す可能性は順分に考えられるのではないでしょうか。

コメント・考察

テスラの注力する電気自動車市場は、今後拡大していくことが見込まれていて、環境問題の観点からガソリン車から電気自動車への移行が進む流れはテスラにとってプラスの流れであると思われます。

ただ、電気自動車が増加する事での電力需要の逼迫やまだまだ電気自動車の充電インフラが整っていないという問題があるのも事実です。

また、テスラのバッテリー交換が高額で問題となっていたり、リコールや今後も販売における政治的問題に巻き込まれる可能性もあり得るといったことは懸案点となるのではないでしょうか。

加えて、Twitter買収騒動で結局CEOのイーロン・マスク氏Twitterの買収をしましたが、その資金を工面するためにテスラの株を大幅に売っていて、Twitterに夢中になりすぎているのではないかという懸念も出ています。

実際に投資家などからは、テスラに集中しろ」というような声もあがっていますからCEOの行動の不透明感も気になる点かと思われます。

取り扱っている証券会社は?

下記は米国株を主に取り扱っている証券会社でテスラの銘柄の取り扱いの有無を表したものとなっています。

証券会社楽天SBIマネックスDMM松井大和野村PayPay
 取り扱いの有無

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