【米国株情報】石油メジャーとして知られるシェブロン(CVX)とは?将来性や財務状況など解説

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本記事は米国株のなかでもシェブロン(CVX)に関する記事となっています。

本記事では以下のような疑問に答えます

  • シェブロンとはどんな企業か?
  • シェブロンの将来性は?
  • シェブロンの財務状況や配当は?
  • シェブロンを取り扱っている証券会社は?

シェブロン (CVX)

シェブロン(CVX)は、石油や天然ガス、石油関連製品を取り扱っている企業です。

シェブロンの最も前身となる企業は1879年に設立されたパシフィックコーストであり、その後スタンダードオイル社ソカルガルフなどとの統合や買収などを経て現在のシェブロンとなっています。

また、直近でも2020年にノーブルエナジーの買収など石油、天然ガス事業など強化を行っています。

主な事業としては、2事業に分かれていて上流下流事業に分かれています。

まず、上流事業では石油、天然ガスの探索や油田の開発、採掘、天然ガスの販売などの事業をおこなっています。

主な採掘、生産地域はアメリカカナダブラジルメキシコアルゼンチンオーストラリアインドネシア中国エジプトなど様々な国、地域で展開しています。

その中でも特にアメリカではシェブロンの石油、天然ガスの生産の大きな割合を占め、主にテキサスニューメキシココロラドカリフォルニアメキシコ湾での活動をおこなっています。

また、特にテキサスとニューメキシコ辺りに位置するパーミアン盆地では2025年までに1日あたりの石油生産量が100万バレルまで増加する見通しとなっています。

次に下流事業では石油の精製やバイオ燃料の精製、輸送、販売などをおこなっています。

主に石油製品に関しては海運やパイプラインによって運ばれ、シェブロンテキサコカルテックスのブランドで販売されています。

ちなみに日本では下記のようにサプライチェーンは上流、中流、下流と分けられていますが、シェブロンでは中流と下流が下流としてまとめられています。

出典:資源エネルギー庁ウェブサイト サイズのみ加工

その他には特殊化学品や特殊プラスチックなどを取り扱う石油関連製品事業があります。

シェブロンはオレフィンポリオレフィン芳香族などを取り扱い、世界に28の施設を保有するCPChemの権益を保有。

加えて、シェブロン・オロナイトでは潤滑油や添加剤の開発などを行なっています。

また、シェブロンは日本とも関わりがあり、2022年から5年間、50万トンLNGの売買契約を北海道ガスとも結んでいます。

一方で再生可能エネルギーへの事業拡大も進めていて、バイオ燃料生産に関わるREGの買収や水素ステーションの整備事業への協力なども行なっています。

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競合企業

シェブロンの競合企業としては、シェブロンと共に石油メジャーとして知られるエクソンモービルシェルコノコフィリップストタルエナジーズBPの5社が挙げられます。

いずれも世界的に石油や天然ガスなどの採掘や生産、販売などを行なっています。

加えて石油メジャーに対抗し作られた石油輸出機構に加盟している国の国営企業で石油の産出量や価格に大きな影響力を持つサウジアラムコなどといった企業があります。

その他にはオクシデンタル石油マラソン・オイルデボンエナジーといった中規模の石油や天然ガスを取り扱う企業が挙げられます。

  • エクソンモービル
  • シェル
  • コノコフィリップス
  • トタルエナジーズ
  • BP
  • サウジアラムコ
  • オクシデンタル石油
  • マラソン・オイル
  • デボンエナジー

シェブロンの将来性

シェブロンの取り扱う製品は石油や天然ガスが中心で世界の経済活動や石油、天然ガスなどの市場価格などの影響を大きく受けます。

その中でも、石油価格はシェブロンなど欧米が中心となって石油の生産を占めていた石油メジャーに対抗して欧米以外の石油産出国などが石油輸出機構を作り石油価格に大きな影響を持つようになりました。

しかし、最近では米国での以前では取れなかった層から石油が取れるようになったシェール革命などで石油輸出機構以外の国からの石油産出が増え、下記の画像からも分かるように石油輸出機構(OPEC)の割合は減少傾向にあります。

出典:資源エネルギー庁ウェブサイト サイズのみ加工 

今後もOPECの影響力が下がった場合、米国での生産が多いシェブロンにとっては生産や価格への影響力が強まる上、OPECの石油の過剰供給の影響などを受けにくくなりプラスの傾向かと思われます。

また、天然ガスの方は、石油に比べて炭素排出が少ない点や水素の生産にも使用されるため、今後の需要も底堅いかと思われます。

財務状況

以下はシェブロンの財務状況をなどを示したものとなっています。

営業利益

上記のグラフは、シェブロンの毎年の営業利益を表したグラフとなっています。

営業利益とはそもそも本業でどれくらいの利益を得ているのかという指標で一般的にブレが少なく、安定的に増加しているほど評価される試表です。

シェブロンは石油や天然ガスといったエネルギー製品を取り扱う企業なため、石油や天然ガスなどの価格に大きく左右されます。

そのため、他の業種に比べて営業利益が安定しないことが見て取れます。

EPS (1株あたりの利益)

上記のグラフは、EPS(一株あたりの利益)を示したグラフです。

この指標は、企業の収益力を示した値でこの指標も右肩上がりになっているかが注目点となります。

シェブロンでは、石油や天然ガスの価格に左右されるため、他の業種の企業と比べて、安定した収益力があるとは言い難いグラフの推移となっています。

営業利益率

上記のグラフは、営業利益率を示したグラフです。

この指標は、どれほど儲かるビジネスをやっているのかという指標になりますが基本的には10%〜15%以上が優良と呼ばれる企業の水準です。

シェブロンは、2021年には10%前後まで戻していますが、2020年にはコロナ禍のロックダウンで石油の需要減少からか石油の価格が安くなったことが大幅に営業利益率を大幅に押し下げたことが分かります。

自己資本比率

上記の数値を示したグラフは、自己資本比率を示したグラフになります。

この指標は、どれくらいが会社自体のお金であるかを示しており、主に企業の安定性を示す指標として使われます。

目安としては、おおよそ30%以上が理想的だとされていますが、シェブロンは基本的に60%前後を推移していて非常に安定している水準だと言えそうです。

営業活動によるCF

上記の棒グラフは営業によるCFを表しています。

この営業活動によるCFは企業における手元現金の推移を示しています。

この指標が増加傾向にあれば、手元現金が増えているということになりますが、コロナ禍による石油安になった2020年は大幅に手元現金を減らすことになりましたが、2021年には再び2019年以前の水準に再び戻っていることが分かります。

配当性向

配当性向は、利益のうちのどれくらいを配当として株主に還元しているのかという指標になります。

そのため、50%未満くらいが健全な数値ですが、シェブロンは基本的に例年でも50%を超えていて、2016年の石油安では100%を大幅に超える水準、2020年には大きなマイナスとなる水準に到達しています。

これは、企業内の現金を削ってでも配当を出しているということなので、石油などのエネルギーを扱う企業とはいえ注意が必要な水準ではないかと思われます。

事業別収益

純利益 (百万$)202120202019
上流事業 (米国)7319-1608-5094
上流事業 (国際間)8499-8257670
下流事業  (米国)2389-5711559
下流事業 (国際間)525618922
その他-3107-3157-2133
合計15625-55432924

上記はシェブンロンの事業別の純利益を示したものとなっています。

やはり2020年の石油の先物価格がマイナスになったなど2020年は全体として大きく落ち込んでいる点。

また純利益において米国が大きな割合を占めている点などが大きな特徴として見て取れます。

配当金推移

以下はシェブロンの直近10年の年間配当の推移を示したものとなっています。

西暦配当金
20215.31$
20205.16$
20194.76$
20184.48$
20174.32$
20164.29$
20154.28$
20144.21$
20133.9$
20123.51$

コメント・考察

石油などを中心に展開するエネルギー業界は炭素排出などでかなり大きく批判を浴びることが多い印象です。

しかし、今後も世界人口や必要とされるエネルギー量は増していくことが予測されていますし、完全に取って代われるエネルギーが無い限り、石油や天然ガスが完全に使われなくなるということは考えにくいかと思われます。

また、シェブロン自体も石油や天然ガス以外にもバイオ燃料などの再生可能エネルギー事業や水素ステーション関連の事業に関わったりと新エネルギーへの取り組みにも積極的で今後もエネルギー事業に大きく関わることに変わり無いでしょう。

ただし、やはり2016年や2020年の大きな石油安などに見舞われると大きな利益の減少を被っていたりするなど石油、天然ガスの価格に大きく左右され続けることはエネルギー製品の多角化などをしない限り続きそうです。

取り扱っている証券会社

以下は米国株を取り扱う主な日本の証券会社の中でシェブロンの取り扱いの有無を示したものとなっています。

シェブロンに関してはおおよそ全ての証券会社で取り扱われていることが見て取れます。

証券会社楽天sbiマネックスDMM松井PayPay野村大和
取り扱い有無

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