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【米国株情報】建設、インフラ業界で有名なキャタピラー(CAT)の配当や将来性、株価など解説

米国株の中で今回はキャタピラー(CAT)に関するものとなっています。(https://www.caterpillar.com)

本記事はこのような疑問に答えます

  • キャタピラーとは?
  • どのような事業や製品を取り扱っているのか
  • キャタピラーの将来性は?
  • キャタピラーの配当や財務状況は?

キャタピラーとは

キャタピラーとは、インフラや建築、運送に関わる機械や部品などを取り扱っている企業です。

主要な事業は3つ存在し、建設に関わる事業、資源関連事業、エネルギーや輸送に関わる事業から構成されています。

建設に関わる事業で取り扱う製品としては、土砂の除去や除雪などを行うことができるホイールローダーやアスファルトの舗装のためにしようされるアスファルトフィニッシャーがあります。

また、多種多様な目的で荷物の運搬に使われるテレハンドラーやさまざまなサイズのトラクター林業用のショベルなどが含まれています。

資源関連事業では大型のダンプトラックであるホウルトラック土壌圧縮機連結式トラックなどその他鉱物資源の運搬や採掘機械を取り扱っています。

一方で、エネルギーや運送に関わる事業では、石油やガスなどの運搬に関わる製品が含まれていて、ガスのパイプラインにしようされる遠心式ガス圧縮機レプシロンエンジンディーゼル電気機関車などが含まれています。

2021年の地域別の売上では建設、資源に関わる事業では北アメリカ地域が一番多く、次いでアジア太平洋地域となっています。

対してエネルギーや運送に関わる事業では北アメリカが一番多いことには変わりありませんが、次いで多いのはEAMEいわゆるヨーロッパ、アフリカ、中東地域となっています。

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競合企業

キャタピラーの競合企業としては、同じく米国に拠点を置き、ホイールローダーやダンプトラック、ショベルなど建設車両や農業用トラクター、その他政府や軍向けの建設機械などを展開するディアが挙げられます。

また、同じくブルドーザーや油圧ショベル、ホイールローダーなどの建築車両や林業、物流、パイプラインの建設に関わる機械などを世界の幅広い地域で展開するコマツ、同様に日本企業でアスファルトの舗装機械やショベルなどの建築車両を提供する日立などが挙げられます。

  • ディア
  • コマツ
  • 日立

キャタピラーの将来性

キャタピラーの関わる建築機械における世界市場規模は、現在の市場規模から2030年頃までにおおよそ1.4倍近くまで増加すると予測されています。

市場自体は拡大していますが、建設車両を使用する市場は人手不足などの影響から自動化の開発が急がれています。

キャタピラーはといえば、すでに500台以上の自律運転の運搬トラックが開発されていて、catcommandと呼ばれる技術により、完全自動や遠隔操作を可能にしています。

また、自動化や遠隔操作などの技術は、建設車両を使用する建設業界では危険な場所で従業員が直接操作する必要が無くなります。

よって怪我のリスクの減少や自動化により365日昼夜を通しての作業の可能により、生産性の上昇が考えられるため、顧客である建設業界での需要は高いと思われます。

とはいえ、キャタピラー以外にも建設車両自動化に取り組んでいる企業は多く、競合企業であるコマツ日立なども自動化に取り組んでいて、競争の激化につながる可能性が考えられます。

加えて、従来の建設車両に関連する企業だけでなく、自動化をメインに展開している企業が自動化技術を足がかりに建設車両への市場へ参入を進めて、競争相手となる可能性も考えられるでしょう。

財務状況

以下はキャタピラーの財務状況などを示したものとなっています。

営業利益

上記はキャタピラーの営業利益を示したグラフとなっています。

2018年、2019年ではほとんど増減は見られないものの、2020年には大きく減少が見られていますが、これはコロナ禍によるインフラ事業の需要減少などが原因だと見られています。

その後2021年には大きく戻していますが、依然としてコロナ禍以前の水準には戻していないことが分かります。

EPS

上記はキャタピラーのEPS(一株当たりの利益)を示したものとなっています。

EPSは企業の収益力を示したものですが、キャタピラーのEPSは2016年にかけて落ち込みその後2018年までには大きく上昇させていますが、原因としては大規模なリストラなどのコスト削減に勤めたことが功を奏したのではないかと考えられます。

また、2020年にはコロナ禍で大きく減少させていますが、2021年には再び同程度の水準にまで戻しています。

営業利益率

上記はキャタピラーの営業利益率を示したものとなっています。

キャタピラーの営業利益率は基本的に10%〜15%くらいの水準で推移していますが、基本的に優良だとされる10%前後の水準は超えていることが分かります。

ただ依然として2020年以降、15%を超える水準には戻せていません。

自己資本比率

上記はキャタピラーの自己資本比率を示したものになっています。

自己資本比率は、主に企業の安定性の指標となるもので基本的に30%以上が安定性の高い企業の水準とされています。

一方でキャタピラーは年々増加はしてきているものの、一般的な目安となる30%以上には達していません。

営業によるCF

上記のグラフは、営業によるCFを示しています。

営業によるCFは企業への現金の流入がどれくらいあるのかを示した指標です。

キャタピラーの場合、2018年から2021年の間で多少の増減はあるもののそこまで大きな変化が無いことが見て取れます。

配当性向

上記のグラフは、キャタピラーの配当性向を示したものになります。

キャタピラーの配当性向は、2016年をピークに減少、2020年を除くと増配を行なっているにもかかわらず、ピーク時から半分程度の配当性向となっています。

キャタピラーの場合、増配しつつも配当性向が抑えられている点は評価できる点なのではないかと思われます。

事業別収益

事業別利益 (百万$)20212020
建設関連事業37062373
資源関連事業1291896
エネルギー、輸送事業27682405

上記はキャタピラーの主要な事業別の利益の推移を示したものとなっています。

全事業で、2020年と比較すると2021年は大きく利益を増大させていますが特に建設関連の事業ではおおよそ1.5倍近く増加させていることが分かります。

配当金推移

下記はキャタピラーの直近10年の年間の配当金を示したものになります。

西暦配当金
20214.28$
20204.12$
20193.78$
20183.28$
20173.1$
20163.08$
20152.94$
20142.6$
20131.72$
20122.48$

コメント・考察

キャタピラーは、建設車両などの市場ではトップに君臨する企業で簡単にはその地位が揺らぐことは考えにくいと思われます。

ただし、将来性の部分でも述べたように今までとは違う自動化へのシフト、加えて自動車業界においてガソリン車から電気自動車へのシフトが騒がれているように建設車両でも電動化という変化の兆しが見えています。

そんな変化の中においては今まで保持していた優位性が失われてしまう可能性も十分にあり得ます

とはいえ、自動化や水素燃料電池、電動化へとキャタピラーの開発も進められています。

しかし、建設車両への電動化では自動車よりもはるかにパワーを必要とすることや電池の容量の問題など課題が多く、建設車両に関わる企業では難しい問題に直面しています。

この中でキャタピラーが建設車両の電動化や自動化でどのように覇権を維持、拡大していくのか注視していきたいところです。

取り扱っている取引所

下記は日本で米国株を取り扱う主な証券会社でキャタピラーの取り扱いの有無を示したものとなっています。

証券会社楽天sbiマネックス松井Pay Pay DMM野村大和
取り扱いの有無

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