本記事は米国株の中でもイーベイ(EBAY)に関する内容となっています。
本記事ではこのような疑問に答えます
- イーベイとはどのような企業なのか？
- イーベイの将来性は？
- イーベイの財務状況や配当状況は？
- イーベイの競合にはどのような企業があるか？
イーベイ(EBAY)とは
イーベイは、主にオンラインマーケットプラットフォームを提供している企業です。
イーベイのプラットフォームにはスマホやパソコンからウェブやアプリでアクセスが可能であり、イーベイのプラットフォーム上では、売り手と買い手が様々な物品を取引できます。
イーベイのプラットフォーム上では2021年時点で世界中でおおよそ1億4700万人にものぼる買い手と1700万人にのぼる売り手が存在。
収益としてはプラットフォーム上の取引手数料や企業などの売り手が支払うサブスク型の費用などとなっています。
出典：第1回事業再編研究会 （経済産業省）大きさのみ加工
以前には上記のように2015年にイーベイの子会社であったPayPalをスピンオフ化しています。
狙いとしては、イーベイの傘下に居た場合、同じようなEコマースの事業者との取引が限定されるため、PayPalが他のEコマース事業者と取引がしやすくする部分があります。
また、イーベイ内の売り手が商品を宣伝するために行う広告サービスなどからも収益を得ています。
2021年にはクラシファイド広告事業をAdevintaへ売却、その後取得したAdevinta株も売却しています。
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競合企業
イーベイの競合企業としては、Eコマースの代表的な企業でEコマース以外のサービスでも拡大させているAmazonやカナダ発で急速に影響力を強めるショッピファイが挙げられます。
また、実店舗からEコマースに乗り出し、アメリカではイーベイを凌ぎシェア2位となったウォルマートやアリエクスプレスを提供するアリババがあります。
他にはウォルマートと同じく、実店舗からEコマースに事業拡大を図るターゲットやドイツ発のファッションをメインに取り扱うEコマースを展開するザランドなどが挙げられます。
日本の企業としては、フリマアプリのラクマや楽天市場を提供する楽天やフリマサイトを提供するメルカリなどが挙げられます。
- Amazon
- ショッピファイ
- ウォルマート
- アリババ
- ザランド
- 楽天
- メルカリ
イーベイの将来性
イーベイの関連するEコマースの世界市場は、2022年の現在の市場規模から約1.2倍前後まで拡大し、6.3兆ドル前後まで拡大する見通しとされています。
Eコマース市場自体は、拡大傾向にありますが、競合が増えてきていることに懸念点が存在します。
例えば、Amazonなどの既存の企業に加えて、ウォルマートやターゲットなど実店舗を元々持つ小売企業の進出してきていること。
また、ショッピファイなど新たなEコマース企業が多く出てきている点です。
今後も実店舗を有した企業のEコマース事業の展開や新企業の増加など競争の激化が予想されます。
財務状況
以下は、イーベイの財務状況などを示したものとなっています。
営業利益
上記はイーベイの営業利益を示したものとなっています。
営業利益はそもそも企業が本業でどれくらい利益を得ているのかというのを示したものとなっています。
イーベイの場合、2018年以降右肩上がりで順調に増加していることが分かります。
EPS
上記は、イーベイのEPSを示したものとなっています。
EPSは主に右肩上がりとなっているかが主な指標とされます。
イーベイの場合、2015年から2016年では一旦減が見られますが、2016以降は右肩あがりとなっていて評価できる水準かと思われます。
営業利益率
上記は、イーベイの営業利益率を示したものとなっています。
基本的に営業利益率は10%から15％以上が優良な水準とされています。
イーベイの場合は、基本的に20%以上、加えて順調に利益率が上がっていて、評価できる水準ではないかと思われます。
自己資本比率
上記はイーベイの自己資本比率を示したものとなっています。
基本的に自己資本比率は企業の安定性の指標となるもので30％以上がおおよそ好ましい水準だとされています。
イーベイの場合、2018年から2019年にかけて一旦、自己資本比率が下がりましたがその後徐々に上昇、2021年には30％を超える水準にまで回復しています。
営業活動によるCF
上記はイーベイの営業活動によるCFを示したものとなっています。
営業活動によるCFは主に企業の手元現金の推移を示したもので、イーベイの場合、多少の増減はあるもののそこまで大幅な変化は見られないようです。
配当性向
上記はイーベイの配当性向を示したものとなっています。
イーベイの場合、2019年から2021年にかけて増配は行っていますが、配当性向自体は減少傾向、まだまだ増配する余地はあるように思われます。
事業別収益
| 事業別収益 （百万＄） | 2021 | 2020 | 2019 |
| 取引収益 | 9772 | 8243 | 6518 |
| マーケティング、その他収益 | 648 | 651 | 848 |
| 合計 | 10420 | 8894 | 7429 |
上記はイーベイの事業別の純収益を示したものとなっています。
全体としては2019年以降上昇傾向にあることが見て取れますが、マーケティング、その他の収益に関しては、2020年から2021年にかけてやや減少していることが分かります。
配当金推移
下記はイーベイの年間の配当金の推移を示したものとなっています。
イーベイの場合、2019年から配当を開始、現在のところは増配が続いているようです。
| 西暦 | 配当金 |
| 2021 | 0.72$ |
| 2020 | 0.64$ |
| 2019 | 0.56$ |
コメント・考察
イーベイはあまり日本では現在、正直存在感が無い印象が否めない感じだと思います。
実際日本にはイーベイのようなサービスを提供する日本企業例えば、オークション方式のヤフオクや個人間での取引、(CtoC)が目立つメルカリなどが先行している状態です。
また、多くの企業などが出品するECサイトではAmazonや楽天などがあるため、あまりイーベイの優位性は感じられない形です。
加えて、他の国例えば、アメリカでは同じくAmazonに加えて、大手小売企業であるウォルマートがEC事業を拡大させており、2021年にはイーベイを抑えてシェア2位に躍り出るなど押されている感が否めない状態です。
また、アリババが提供するアリエクスプレスやカナダ発のショッピファイなど続々と競合企業が増えてきています。
このように競合企業が増えてくる中で、Eコマースという点だけでの優位性はもうすでに無いように思えます。
そのため、今後Amazonなどのように他のサービスとの組み合わせやイーベイならではの独自性を出せない限り難しい展開が続くのではないかと思われます。
取り扱っている証券会社
下記は米国株を取り扱っている主な日本の証券会社中でイーベイの取り扱いの有無を示したものとなっています。
Pay Pay証券以外は、基本的にイーベイは取り扱われていることが分かります。
| 証券会社 | 楽天 | sbi | マネックス | DMM | Pay Pay | 松井 | 大和 | 野村 |
| 取り扱いの有無 | 有 | 有 | 有 | 有 | 無 | 有 | 有 | 有 |
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